重要性と合算 (IFRS-SME 3.15 – 3.16)

12.02

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重要性と合算

3.15 企業は、類似項目の分類に重要性がある場合、それらを財務諸表上で区別して表示しなければならない。重要性がない場合は別として、企業は性質又は機能に類似性がない項目を区別して表示しなければならない。

個別に重要性のない項目は、財務諸表上、ないし、注記において、他の項目とまとめて表示することが出来ます。財務諸表上は、独立表示するほど重要性がなくても、注記においては、別建て表示が必要な場合もあり得ます。

3.16 項目の脱漏又は誤表示は、財務諸表を基礎として行う利用者の経済的意思決定に、個別に又は総体として影響を及ぼす場合には、重要性がある。重要性は、それを取り巻く状況において判断される脱漏や誤表示の大きさや性質に依存する。当該項目の大きさや性質、又はその両方が重要性を判断する要因となり得る。

重要性の定義は、上記の通りでありますが、そこには、もし当該情報が重要でなければ、IFRS-SMEによって要求されている具体的な開示をする必要がないという事を意味しています。さらに言えば、もし重要性がなければ、所定の会計方針に従わなくてもいいという事を意味しています。例えば、会社の全体からして、ものすごく少額な取引があって、それについて、厳密な会計方針を適用することに、時間とコストがものすごくかかる場合には、簡便的な処理をしてもいいという事になります。

重要性がないと言えるようなケース(例示)

  •  税前利益が、600,000円の会社で、減価償却費の計上漏れ、ないし、計算間違いが、150あった場合、当期の財務諸表を修正するほど、重要性はないのではないかと考えられます。
  •  上記の漏れ、ないし、間違いが、前期に生じていた場合、前期の財務諸表を遡及修正するほど、重要性はないと思われます。当期に修正すれば、それで問題ないと、考えられます。

重要性があると言えるケース(例示)

  •  上記の例において、それを修正すると、借入条項に抵触する様な場合、ユーザーの経済的意思決定に影響を及ぼし得ますので、重要性があると思われます。
  •  上記の会社(税前利益が、600,000円)が、財務諸表発表前に、訴訟事件を提起され、顧問弁護士によると、当社が訴訟に負ける確率は30%程度で、その際の損害額が、1,000,000円から2,000,000円と想定された場合、重要性があると言わざるを得ません。

 

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